本基準は、高圧ガス保安法に基づき第一種製造者が受検する保安検査の方法を定めた技術基準です。
更に、同法に基づく定期自主検査の検査記録を保安検査で活用できるよう『定期自主検査指針』も併せて収録しました。
本書籍に収録する規格は、一般高圧ガス保安規則の適用を受ける製造施設（スタンド及びコールド・エバポレータ関係は除く。）が適用範囲です。

本基準は、高圧ガス保安法に基づき第一種製造者が受検する保安検査の方法を定めた技術基準です。
更に、同法に基づく定期自主検査の検査記録を保安検査で活用できるよう『定期自主検査指針』も併せて収録しました。
本書籍に収録する規格は、液化石油ガス保安規則の適用を受ける製造施設（スタンド関係は除く。）が適用範囲です。

本基準は、高圧ガス保安法に基づき第一種製造者が受検する保安検査の方法を定めた技術基準です。
更に、同法に基づく定期自主検査の検査記録を保安検査で活用できるよう『定期自主検査指針』も併せて収録しました。
本書籍に収録する規格は、コンビナート等保安規則の適用を受ける製造施設（スタンド及びコールド・エバポレータ関係は除く。）が適用範囲です。

本基準は、高圧ガス保安法に基づき第一種製造者が受検する保安検査の方法を定めた技術基準です。
更に、同法に基づく定期自主検査の検査記録を保安検査で活用できるよう『定期自主検査指針』も併せて収録しました。
本書籍に収録する規格は、冷凍保安規則の適用を受ける製造施設が

本基準は、高圧ガス保安法に基づき第一種製造者が受検する保安検査の方法を定めた技術基準です。
更に、同法に基づく定期自主検査の検査記録を保安検査で活用できるよう『定期自主検査指針』も併せて収録しました。
本書籍に収録する規格は、一般高圧ガス保安規則及びコンビナート等保安規則の適用を受ける天然ガススタンドである製造施設が適用範囲です。

本基準は、高圧ガス保安法に基づき第一種製造者が受検する保安検査の方法を定めた技術基準です。
更に、同法に基づく定期自主検査の検査記録を保安検査で活用できるよう『定期自主検査指針』も併せて収録しました。
本書籍に収録する規格は、液化石油ガス保安規則及びコンビナート等保安規則の適用を受ける液化石油ガススタンドである製造施設が適用範囲です。

本基準は、高圧ガス保安法に基づき第一種製造者が受検する保安検査の方法を定めた技術基準です。
更に、同法に基づく定期自主検査の検査記録を保安検査で活用できるよう『定期自主検査指針』も併せて収録しました。
本書籍に収録する規格は、コンビナート等保安規則の適用を受ける製造施設（LNG受入基地関係）が適用範囲です。

本基準は、圧縮水素スタンドを対象とした、保安検査基準及び定期自主検査指針を一冊にまとめたものです。
以前は、圧縮水素スタンドを対象とした保安検査の方法については、一般高圧ガス保安規則等の別表に定められておりました。
そのような状況の中、JPEC（一般財団法人石油エネルギー技術センター）とKHK（高圧ガス保安協会）は共同で検討を実施し、本保安検査基準を2018年11月6日に制定しました。その後、経済産業省へ提案を行い、「保安検査の方法を定める告示」に2019年1月11日に指定されています。法令により定期に実施する保安検査の方法は、本保安検査基準によることとなります。
また、定期自主検査指針は、同じく法令に基づき事業者が実施する定期自主検査の方法を示したものです。検査記録の作成に活用できる、検査項目毎の記録様式例及び記載例を様式集として収録しています。
圧縮水素スタンド事業に携わっている方のみならず、これから事業の検討をされる方も是非ご活用ください。本基準は、圧縮水素スタンドを対象とした、保安検査基準及び定期自主検査指針を一冊にまとめたものです。
以前は、圧縮水素スタンドを対象とした保安検査の方法については、一般高圧ガス保安規則等の別表に定められておりました。
政府の規制改革実施計画を受け、JPEC（一般財団法人石油エネルギー技術センター）とKHK（高圧ガス保安協会）にて、検討を実施し、民間規格としての本保安検査基準を制定し、「保安検査の方法を定める告示」に2019年1月11日に指定されています。
法令により定期に実施する保安検査の方法は、本保安検査基準によることとなります。
圧縮水素スタンド事業に携わっている方のみならず、これから事業の検討をされる方も是非ご活用ください。

本指針は、高圧ガス保安法に基づき第一種製造者が定める危害予防規程の参考としていただくためのものです。
更に、同法に基づき第一種製造者が定める保安教育計画の参考としていただくための『保安教育計画の指針』も併せて収録しました。
本書籍に収録する規格は、第一種製造者のうち処理能力100万m3（貯槽を設置して専ら高圧ガスの充塡を行う場合にあっては200万m3）未満である事業所が適用範囲です。

本指針は、高圧ガス保安法に基づき第一種製造者が定める危害予防規程の参考としていただくためのものです。
更に、同法に基づき第一種製造者が定める保安教育計画の参考としていただくための『保安教育計画の指針』も併せて収録しました。
本書籍に収録する規格は、第一種製造者のうち処理能力100万m3（貯槽を設置して専ら高圧ガスの充塡を行う場合にあっては200万m3）以上である事業所が適用範囲です。

＊令和5年度10月24日に発行されました。

高圧ガスの配管の設計、材料、製作、施工、検査及び保守・保全の基準として活用され、自主保安の確立の一助となることを期待し制定されたものです。

容器及び付属品の係る再検査基準であり、容器検査所において再検査の手順書として使用されています。

*KHK/PAJ/JPCA S0851(2022)
　

超高圧(目安：100MPs超)で使用する高圧ガス設備に関する設計等について規定したものです。

*R5年10月24日に発行されました。

LPガス設備の設計、施行、維持管理の方法を具体的に記述した書籍で通称「青本」と呼ばれています。液化石油ガス設備士再講習のテキストにも指定しています。

レベル1とレベル２の2基準が1冊に収録されています。

・本技術文書は、「KHKS 0861(2018)高圧ガス設備等の耐震設計に関する基準（レベル1）」
　と「KHKS 0861(2018)高圧ガス設備等の耐震設計に関する基準（レベル２）」の規定を耐
　震設計設備、配管系、基礎毎に補足、解説しています。
・KHKSの規定をフロー、図表を用いてわかりやすく解説・補足しています。
・サイトスペシフィック地震動の設定手順を解説しています。
・本書には、評価例は掲載しておりません。KHKTD5863(2023)、KHKTD5864(2023)とあ
　わせてご活用ください。

・本技術文書は、「KHKS 0861(2018)高圧ガス設備等の耐震設計に関する基準（レベル1）」
　と「KHKS 0861(2018)高圧ガス設備等の耐震設計に関する基準（レベル２）」に準じた耐
　震性能評価例を耐震設計設備、配管系、基礎毎に掲載しています。
・高圧ガス設備等の耐震設計、耐震評価にご活用いただけるよう、各種塔槽類、配管系、基礎
　の評価例を掲載しています。
・サイトスペシフィック地震動の計算例も掲載しています。
・本書には、解説は掲載しておりません。KHKTD5861(2023)、KHKTD5862(2023)とあわ
　せてご活用ください。